予防接種に使用されるワクチンは、その作用機序と特性によって複数のタイプに分類されます。医療従事者として、これらの違いを理解することは適切な接種計画の立案や患者指導において不可欠です。
生ワクチンは、病原性を弱めた病原体からできています。接種すると、自然感染と同様の機序で免疫力がつくことが期待できます。このタイプのワクチンは通常1回の接種で長期間の免疫を獲得できる利点がありますが、免疫不全者への接種には注意が必要です。代表的な生ワクチンには以下のものがあります。
不活化ワクチンは、感染力をなくした病原体や、病原体を構成するタンパク質からできています。1回接種しただけでは必要な免疫を獲得・維持できない場合が多いため、一般に複数回の接種が必要です。免疫不全者にも比較的安全に接種できる利点があります。代表的な不活化ワクチンには。
また、トキソイドは細菌の毒素（トキシン）を取り出し、無毒化したもので、複数回の接種で免疫がつきます。ジフテリアや破傷風の予防に使用されています。
近年注目されているmRNAワクチンは、ウイルスを構成するタンパク質の遺伝情報が含まれ、その情報をもとに体内でウイルスのタンパク質が作られ、それに対する免疫を獲得します。COVID-19パンデミックを機に広く使用されるようになりました。
接種方法にも「皮下注射」と「筋肉内注射」があります。皮膚と筋肉の間にある皮下組織に注射する皮下注射は、日本の季節性インフルエンザワクチンや他の多くのワクチンで用いられています。一方、筋肉内注射は皮下脂肪の奥にある筋肉内に注射する方法です。近年は一部のワクチンで筋肉内注射が採用され、免疫応答の向上と副反応の軽減が期待されています。
ワクチンの特性を理解することで、複数ワクチンの同時接種や接種間隔の設定など、より効果的かつ安全な予防接種計画を立案できます。例えば、異なる生ワクチン同士の接種間には通常27日以上の間隔を設けることが推奨されています。
予防接種は実施形態により「定期接種」と「任意接種」に大別されます。この区分を理解し患者に説明することは、医療従事者の重要な責務です。
定期接種は予防接種法に基づき、市区町村が主体となって実施されるワクチン接種です。さらに目的によって二つに分類されます。
A類疾病の定期接種ワクチンには以下が含まれます。
B類疾病の定期接種は主に高齢者を対象としており、以下が含まれます。
定期接種の大きな特徴は、費用が公費で賄われること（一部自己負担の場合もあり）と、健康被害に対して予防接種法に基づく救済制度が適用されることです。
一方、任意接種は希望者が自らの判断と費用負担で受けるワクチン接種です。現在の主な任意接種ワクチンには。
任意接種による健康被害は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構の救済制度の対象となりますが、予防接種法による救済と比べると給付内容や認定基準に違いがあります。
医療従事者は、定期接種と任意接種の違いを理解した上で、患者個人のリスクと利益を考慮した適切な助言を提供することが求められます。また、地域によっては任意接種に対して独自の補助制度を設けている自治体もあるため、最新の制度情報も把握しておくべきです。
予防接種の効果を最大化するためには、適切な年齢とタイミングで接種することが重要です。特に乳幼児期は、免疫系の発達状況に合わせた綿密なスケジュール設計が必要です。
乳児期（0～1歳）の主な予防接種スケジュールは以下の通りです。
幼児期（1～5歳）には以下のワクチンが重要です。
学童期～思春期には以下の接種が推奨されます。
医療従事者として特に注意すべきは複数ワクチンの同時接種の考え方です。WHOでは同日の複数ワクチン接種を推奨しており、特に乳幼児期において接種スケジュールを守るために重要です。生後6か月までに受けるべきワクチンは6～7種類（接種回数は15回以上）にも及ぶため、一本ずつ接種していては大幅に遅延し、感染症のリスク期間が延長します。
また、定期的な接種機会を逃した場合のキャッチアップスケジュールについても知識を持つことが重要です。例えば、日本脳炎ワクチンでは、特定の生年月日の方は20歳未満まで定期接種が可能な特例が設けられています。
ワクチンの間隔に関する基本ルールも把握しておく必要があります。
これらの知識を活用し、患者個々の状況に応じた最適なスケジュール提案ができることが専門家として求められています。特に複雑な予防接種歴を持つ患者や海外からの転入者への対応では、適切なキャッチアップスケジュールの設計が重要となります。
予防接種は感染症予防に極めて有効である一方、一定の頻度で副反応が発生することも事実です。医療従事者として副反応の種類、頻度、対応方法、そして健康被害に対する救済制度について理解することが必須です。
ワクチンの種類によって生じる可能性がある副反応は異なります。一般的な副反応は以下のように分類できます。
副反応の時間的経過も重要な知識です。即時型アレルギー反応は接種後30分以内、BCGによる局所反応は1～4週間後、麻しんワクチンによる発熱は5～12日後に現れることが多いとされています。
予防接種後に重篤な副反応が疑われる場合、医療機関には「予防接種後副反応疑い報告制度」に基づく報告義務があります。報告対象となる症状や期間は予防接種法施行規則で定められており、定期的に見直されています。
健康被害救済制度については、定期接種と任意接種で異なるシステムがあります。
両制度の重要な違いとして、予防接種法に基づく救済は「より広い範囲の健康被害」を対象としている点があります。因果関係の評価基準も、医薬品副作用被害救済制度が「医学的に明らかに因果関係あり」を求めるのに対し、予防接種法では「否定できない」という比較的緩やかな基準が採用されています。
医療従事者は、接種前の適切な問診と説明、接種後の注意事項の丁寧な説明、そして副反応発生時の迅速な対応により、ワクチンの安全性を高める重要な役割を担っています。特に、アナフィラキシーなどの即時型アレルギー反応に対する救急処置の準備と訓練は必須です。
また、最新の研究では、ワクチン接種前後の解熱鎮痛剤の予防的投与が免疫応答を減弱させる可能性が示唆されており、不必要な解熱鎮痛剤の使用は避けるよう指導することも重要なポイントです。
予防接種の分野は急速に進化しており、医療従事者は最新の動向を把握し、患者指導に活かすことが求められています。ここでは、近年の重要な変更点と効果的な患者指導のポイントを解説します。
日本では2023年に5種混合ワクチン（DPT-IPV-Hib）が導入されました。従来の4種混合ワクチンとHibワクチンを統合したもので、接種回数を減らすことで保護者と子どもの負担軽減が期待されています。このようなワクチン製剤の進化は、複雑化する予防接種スケジュールを効率化する重要な取り組みです。
また、成人・高齢者向けワクチンの重要性も高まっています。特に帯状疱疹ワクチンは50歳以上に推奨され、水痘ウイルスの再活性化による帯状疱疹とその合併症（帯状疱疹後神経痛）を予防します。