インフルエンザワクチンの効果と副反応と接種時期の最新情報

インフルエンザワクチンについて医療従事者が知るべきこと

インフルエンザワクチンの種類と4価ワクチンの特徴

インフルエンザワクチンは、日本では現在「4価ワクチン」が標準となっています。この4価ワクチンには、インフルエンザウイルスA型の2種類（H1N1株とH3N2株）とB型の2種類（山形系統株とビクトリア系統株）が含まれています。これは以前使用されていた3価ワクチン（A型2種類とB型1種類）から進化したものです。

 

この変更が行われた背景には、近年のインフルエンザの流行パターンがあります。従来はB型インフルエンザの山形系統もしくはビクトリア系統のどちらかが優勢に流行する傾向がありましたが、近年は両方の系統が同時に流行するケースが増えています。生物学的製剤基準が改められたことにより、より広範囲のウイルス株に対応できるワクチンの製造が可能になりました。

 

現在国内で使用されているインフルエンザワクチンは「不活化ワクチン」に分類されます。これは毒性をなくした病原体を含み、体内に入れることで免疫を獲得させる仕組みです。ワクチンの製造は複数の会社で行われていますが、同じ年に製造されたワクチンは製造会社に関わらず同じ成分となっています。

 

代表的な製品としては「フルービックHA」や「ビケンHA」などがあり、これらは有効期間が製造日から1年とされています。シリンジ製剤（注射器に充填済みのタイプ）も提供されており、医療現場での使いやすさが向上しています。

 

インフルエンザワクチンの効果と有効期間の最新データ

インフルエンザワクチンの効果については、年齢層や流行シーズンによって差があることが知られています。2023年～2024年シーズンのデータによると、ワクチンの有効性は以下のように報告されています。

• 2～17歳の小児：63～65%
• 18～64歳の成人：36～55%
• 65歳以上の高齢者：40～55%

日本国内の研究では、65歳以上の高齢者施設入所者について34～55%の発病阻止効果があり、さらに重要な点として82%の死亡阻止効果が認められています。6歳未満の小児を対象とした2015/16シーズンの研究では、発病防止に対する有効率が60%と報告されています。

 

高齢者における2回接種の場合は、接種1か月後に77%、3か月後には78.8%まで上昇しますが、5か月後には50.8%に低下することが観察されています。このデータは、効果の持続期間を考える上で重要な指標となります。

 

インフルエンザワクチンの効果が発現するまでには約2週間かかり、その効果は一般的に5ヶ月程度持続するとされています。このため、流行時期を見据えた適切なタイミングでの接種が推奨されます。

 

重要なのは、インフルエンザワクチンは接種すれば絶対に感染しないというものではなく、発病予防や重症化・死亡の予防に一定の効果があるという点です。特に基礎疾患を持つ方や高齢者においては、重症化予防の観点から接種の意義が大きいと言えます。

 

インフルエンザワクチンの副反応と安全性について

インフルエンザワクチン接種後には、様々な副反応が生じる可能性があります。これらの副反応を理解し、患者さんに適切な説明を行うことは医療従事者にとって重要です。

 

最も頻度の高い副反応は局所反応で、接種部位の発赤（赤み）、腫脹（はれ）、疼痛（痛み）などが挙げられます。これらは接種を受けた方の10～20%に発生しますが、通常2～3日程度で自然に消失します。

 

全身性の反応としては、発熱、頭痛、悪寒、倦怠感などが現れることがあります。これらは接種を受けた方の5～10%に発生し、こちらも通常2～3日程度で消失します。

 

まれではありますが、より重篤な副反応としてショックやアナフィラキシー様症状（発疹、蕁麻疹、発赤、掻痒感、呼吸困難など）が現れることもあります。これらの症状は接種後比較的早期に現れることが多いため、ワクチン接種後30分程度は医療機関で安静にしていただくことが推奨されています。

 

安全性の観点からは、現行のインフルエンザワクチンは長年の使用実績があり、重篤な副反応の発生率は極めて低いと評価されています。副反応のリスクと感染予防・重症化予防のベネフィットを比較した場合、多くの対象者ではベネフィットがリスクを上回ると考えられています。

 

医療従事者は、接種前に患者の既往歴や体調を十分に確認し、副反応のリスクを最小限にするよう配慮することが求められます。また、副反応が発生した場合の適切な対応方法についても熟知しておくことが重要です。

 

インフルエンザワクチン接種の優先順位と適切な時期

インフルエンザワクチンの供給量には限りがあるため、厚生労働省は接種の優先順位を設定しています。特に流行初期は、重症化リスクの高い方々への接種を優先することが推奨されています。

 

優先接種の対象者は以下のとおりです。

1. 65歳以上の高齢者（定期接種対象者）
2. 60～64歳で特定の基礎疾患を持つ方（心臓、腎臓、呼吸器の機能に障害がある方、HIV感染により免疫機能に障害がある方）
3. 医療従事者
4. 65歳未満で基礎疾患を有する方
5. 妊婦
6. 生後6ヶ月以上～小学校低学年（2年生）までの児童

接種時期については、厚生労働省の指針によると、65歳以上の定期接種対象者は10月1日から、それ以外の方は10月26日以降の接種が推奨されています（2020年の情報に基づく）。ただし、インフルエンザの流行状況や年度によって推奨時期が変更されることがあります。

 

インフルエンザワクチンの効果は接種後約2週間で発現し、5ヶ月程度持続するため、通常は10月から12月の間に接種することで、12月から3月にかけてのインフルエンザ流行期に効果が持続することが期待できます。

 

医療機関では、ワクチンの入荷状況や地域の流行状況を考慮しつつ、特に優先順位の高い方々が適切な時期に接種できるよう、計画的な接種体制の構築が求められます。

 

インフルエンザワクチンと他のワクチンの同時接種の考慮点

近年、特に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行以降、インフルエンザワクチンと他のワクチン、特にCOVID-19ワクチンとの同時接種に関する議論が活発になっています。これは医療現場で考慮すべき重要なポイントです。

 

インフルエンザワクチンと他のワクチンの同時接種については、一般的に安全性に問題はないとされていますが、以下の点について考慮する必要があります。

• 副反応の判別：複数のワクチンを同時接種した場合、副反応が生じた際にどのワクチンによるものかの判別が難しくなる可能性があります。特に新しいワクチンとの組み合わせでは注意が必要です。
• 免疫応答への影響：理論的には異なるワクチンの同時接種が互いの免疫応答に影響を与える可能性がありますが、インフルエンザワクチンとCOVID-19ワクチンの組み合わせでは、大きな問題は報告されていません。
• 接種部位の区別：同時接種を行う場合は、異なる部位（例：左右の腕）に接種することが推奨されます。これにより、局所反応の区別がしやすくなります。
• 患者の受け入れ：心理的な負担や副反応への懸念から、患者によっては同時接種を望まないケースがあります。個別の事情や希望を尊重した対応が必要です。

特に注意すべきは、65歳以上の高齢者や基礎疾患を持つ方々は、インフルエンザとCOVID-19の両方に対する予防が重要となるため、両ワクチンの適切な接種スケジュールの提案が求められます。

 

医療従事者は、最新のガイドラインや推奨事項を把握し、患者個々の状況に応じた適切なアドバイスを提供することが重要です。また、同時接種後の副反応モニタリングに特に注意を払い、異常が認められた場合は適切な対応を取ることが求められます。

 

国立感染症研究所による2023-2024年のインフルエンザ流行状況と次シーズンの予測に関する情報
ワクチン接種の判断には、地域の流行状況や患者個人の状況、他のワクチン接種との兼ね合いなど、多角的な視点からの検討が必要です。医療従事者は常に最新の情報を収集し、科学的根拠に基づいた接種指導を行うことが求められています。

 

インフルエンザワクチンは完全な予防効果ではなく、あくまでも重症化予防や発症率低減が主な目的であることを患者に適切に説明することも重要です。ワクチン接種に加えて、手洗い・うがい・マスク着用などの基本的な感染予防策の継続も併せて推奨すべきでしょう。

 

最後に、医療従事者自身もインフルエンザワクチン接種の対象者であり、自らの健康管理と患者への感染予防の観点から、積極的な接種が推奨されます。医療機関内でのクラスター発生を防ぐためにも、スタッフ全体でのワクチン接種率向上に取り組むことが望ましいでしょう。