5種混合ワクチン いつからの定期接種開始と効果・特徴

5種混合ワクチン いつからの接種開始

5種混合ワクチンの概要と予防できる疾患

5種混合ワクチン（DPT-IPV-Hib）は、従来の四種混合ワクチン（DPT-IPV：ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ）にヒブ（Haemophilus influenzae type b）ワクチンを追加した新しい混合ワクチンです。2024年4月1日から定期接種として導入され、これにより従来は別々に接種する必要があった四種混合ワクチンとヒブワクチンが一つになり、接種回数を大幅に削減できるようになりました。

 

このワクチンで予防できる疾患は以下の5つです。

1. ジフテリア（D）：ジフテリア菌による感染症で、高熱やのどの痛み、特徴的な咳症状を引き起こします。重症化すると、のどの炎症による窒息や心筋炎、神経麻痺などの合併症を引き起こす可能性があります。日本では1999年以降、国内感染の報告はありませんが、世界的にはまだ存在する疾患です。
2. 百日咳（P）：百日咳菌による呼吸器感染症です。初期は風邪のような症状ですが、次第に特徴的な「吸気性笛声を伴う発作性の咳」が出現します。特に乳幼児では重症化しやすく、呼吸困難やチアノーゼ、けいれんなどを引き起こす可能性があります。新生児が感染すると重篤な後遺症のリスクもあります。
3. 破傷風（T）：破傷風菌による感染症で、菌は土壌中に広く存在します。人から人への感染はありませんが、傷口から侵入した菌が神経毒素を産生し、筋肉の痙攣や呼吸困難を引き起こします。致死率の高い疾患であり、自然免疫を獲得できないため、ワクチン接種が唯一の予防法です。
4. ポリオ（IPV）：ポリオウイルスによる感染症です。多くの感染者は無症状か軽症で済みますが、一部の感染者では中枢神経系に障害が及び、永続的な麻痺が残ることがあります。日本国内での野生株による発症例は見られなくなりましたが、世界的にはまだ撲滅されていない地域があり、輸入感染のリスクがあります。
5. ヒブ感染症（Hib）：Haemophilus influenzae type bという細菌による感染症です。主に5歳未満の小児に発症し、髄膜炎や肺炎、敗血症、喉頭蓋炎などの重篤な疾患を引き起こす可能性があります。特に乳幼児の細菌性髄膜炎の主要な原因菌として知られています。インフルエンザウイルスとは異なる病原体ですので注意が必要です。

これらの疾患はいずれも重篤な合併症や後遺症のリスクがあるため、予防接種による予防が非常に重要です。5種混合ワクチンの導入により、これら5つの疾患を一度の接種で予防できるようになりました。

 

5種混合ワクチンの接種スケジュールと回数

5種混合ワクチンの接種スケジュールは、従来の四種混合ワクチンと同様のスケジュールで行われます。具体的な接種スケジュールは以下の通りです。

• 初回接種（1回目）：生後2ヶ月から接種開始（標準的には生後2ヶ月）
• 2回目：1回目接種から3〜8週間後（標準的には生後3ヶ月）
• 3回目：2回目接種から3〜8週間後（標準的には生後4ヶ月）
• 追加接種（4回目）：3回目接種から6ヶ月以上経過後（標準的には1歳〜1歳6ヶ月の間）

接種対象は生後2ヶ月から7歳6ヶ月までの小児ですが、初回接種は生後7ヶ月までに開始することが推奨されています。接種間隔については、初回3回の接種では各接種間に3週間以上（標準的には3〜8週間）の間隔を空け、追加接種（4回目）は3回目接種から6ヶ月以上（標準的には6〜18ヶ月）経過後に接種します。

 

従来は四種混合ワクチンとヒブワクチンをそれぞれ4回ずつ、合計8回接種する必要がありましたが、5種混合ワクチンの導入により、接種回数は半分の4回になりました。これにより、子どもの身体的負担と保護者の通院負担が大幅に軽減されます。

 

なお、既に四種混合ワクチンやヒブワクチンの接種を開始している場合は、原則として同一のワクチンで接種を完了させる必要があります。つまり、5種混合ワクチンへの途中切り替えは推奨されていません。したがって、5種混合ワクチンの対象となるのは、2024年4月1日以降に初めてワクチン接種を開始する小児、または四種混合ワクチンとヒブワクチンをまだ接種していない小児となります。

 

自治体によっては、やむを得ない事情がある場合に限り、四種混合ワクチンから5種混合ワクチンへの切り替えを認めているケースもありますので、詳細は各自治体の予防接種担当部署に確認することをお勧めします。

 

5種混合ワクチンの種類と選択方法

現在、日本で承認されている5種混合ワクチンには2種類あります。

1. ゴービック（Goebick）：田辺三菱製薬が製造・販売しているワクチン
2. クイントバック（Quintback）：Meijiが製造・販売しているワクチン

これら2種類のワクチンは、含まれる抗原成分やその量に若干の違いがあるため、原則として同一種類のワクチンで4回の接種を完了させることが推奨されています。つまり、1回目にゴービックを接種した場合は、2回目以降もゴービックを使用するのが基本です。

 

ただし、ワクチンの流通状況や医療機関の在庫状況によっては、異なる種類のワクチンを使用せざるを得ないケースも考えられます。そのような場合の対応については、各自治体によって対応が異なるため、接種を担当する医療機関や自治体の予防接種担当部署に確認することをお勧めします。

 

医療機関側としては、どちらの製品を採用するかについて、以下の点を考慮して検討することが重要です。

• 地域内での採用状況（他の医療機関との整合性）
• 供給の安定性
• 保管条件や使用期限
• 副反応プロファイル（現時点では両者に大きな差はないとされています）
• 医療機関の既存のワクチン取引関係

患者や保護者からワクチンの種類について質問があった場合は、両ワクチンの効果や安全性に大きな差はないこと、そして原則として最初に接種したワクチンと同じ種類を継続することの重要性について説明することが望ましいでしょう。

 

また、医療機関ごとに採用しているワクチンの種類が異なる場合があるため、転居などで接種医療機関を変更する際には、前回までどの種類のワクチンを接種したかを確認し、可能な限り同じ種類のワクチンを提供できる医療機関を選択するよう保護者に助言することも重要です。

 

5種混合ワクチンの副反応と注意点

5種混合ワクチン接種後に見られる可能性のある副反応は、従来の四種混合ワクチンやヒブワクチンと同様のものが報告されています。主な副反応と注意点について以下に説明します。

 

よくみられる副反応。

1. 局所反応。
   • 接種部位の発赤、腫脹、疼痛
   • 硬結（しこり）
   • これらの症状は通常2〜3日で改善します
2. 全身症状。
   • 発熱（37.5℃以上）
   • 不機嫌、ぐずり
   • 食欲不振
   • 倦怠感
   • これらの症状も多くは一過性で、数日以内に改善します

まれな副反応。

1. 高熱（38.5℃以上）
2. 全身の蕁麻疹などのアレルギー反応
3. 接種部位の著しい腫脹（接種した腕全体が腫れるなど）
4. 持続的な啼泣（泣き止まない）
5. けいれん（特に発熱に伴うもの）

非常にまれな重篤な副反応。

1. アナフィラキシー（急性の重篤なアレルギー反応）
2. 脳症・脳炎
3. 血小板減少性紫斑病

これらの副反応の頻度や程度は、四種混合ワクチンとヒブワクチンを別々に接種した場合と比較して、大きな違いはないとされています。むしろ、接種回数が減ることにより、副反応を経験する機会も少なくなる可能性があります。

 

接種前の注意点。

1. 予診票の確認：以下の項目には特に注意が必要です
   • 過去のワクチン接種での副反応歴
   • アレルギー歴（特に卵やワクチン成分に対するもの）
   • 基礎疾患の有無
   • 最近の体調不良や発熱の有無
   • 他のワクチン接種との間隔（生ワクチンの場合は4週間以上、不活化ワクチンの場合は特に制限なし）
2. 接種不適当者。
   • 明らかな発熱（37.5℃以上）がある
   • 重篤な急性疾患にかかっている
   • 過去にこのワクチンの成分で重篤なアレルギー反応を起こしたことがある
   • その他、医師が不適当と判断した場合

接種後の注意点。

1. 接種後30分程度は医療機関で観察し、アナフィラキシーなどの急性反応に備える
2. 接種当日の激しい運動は避ける
3. 接種部位を清潔に保つ（入浴は可能）
4. 発熱時には適切な解熱鎮痛剤の使用を検討（ただし、予防的な使用は推奨されない）
5. 高熱やけいれん、持続的な啼泣など、普段と異なる症状が見られた場合は、すぐに医療機関を受診するよう保護者に指導する

医療従事者は、これらの副反応と注意点について保護者に適切に説明し、接種後の対応について十分に理解してもらうことが重要です。また、重篤な副反応が疑われる場合は、適切に報告を行い、必要に応じて予防接種健康被害救済制度の案内も行いましょう。

 

5種混合ワクチンの将来展望と医療現場への影響

5種混合ワクチンの導入は、予防接種の効率化と子どもたちの負担軽減という点で大きな前進ですが、その将来展望と医療現場への影響についても考察する必要があります。

 

医療現場への影響。

1. ワクチン管理の簡素化。

   四種混合ワクチンとヒブワクチンを別々に管理する必要がなくなり、在庫管理や保管スペースの効率化が図れます。特に小規模クリニックでは、冷蔵保管スペースの有効活用につながる可能性があります。

    

2. 接種スケジュール管理の簡素化。

   これまで四種混合ワクチン4回、ヒブワクチン4回の計8回のスケジュール管理が必要でしたが、5種混合ワクチン4回のみとなり、医療機関側の事務作業負担も軽減されます。

    

3. 接種時間の短縮。

   1回の診察で2種類のワクチンを接種する必要がなくなるため、医師や看護師の接種時間が短縮され、待ち時間の減少にもつながります。

    

4. 過渡期の混乱への対応。

   一方で、導入初期は四種混合ワクチンとヒブワクチンを既に開始している小児と、5種混合ワクチンを新たに開始する小児が混在するため、接種履歴の確認や適切なワクチン選択に注意が必要です。

    

5. 問診・説明時間の変化。

   新しいワクチンであるため、保護者からの質問が増えることが予想され、初期は説明に時間を要する可能性があります。

    

将来展望。

1. さらなる混合ワクチンの開発可能性。

   今後、肺炎球菌やロタウイルス、RSウイルスなど、他のワクチンとの混合も研究される可能性があります。世界的には6種以上の混合ワクチンも研究開発が進んでいます。

    

2. 長期的な接種率向上への期待。

   接種回数の減少により、全ての接種を完了する率が向上することが期待されます。これにより、集団免疫の強化と対象疾患の発生率低下につながる可能性があります。

    

3. 医療経済学的影響。

   接種回数の減少により、医療機関への受診回数も減少するため、保護者の負担（通院時間、交通費等）や社会的コスト（保護者の休業等）の軽減が期待されます。

    

4. グローバルヘルスへの貢献。

   低中所得国では、接種機会の確保が課題となっており、混合ワクチンの普及により、より効率的な予防接種プログラムの実施が可能になります。WHOもこうした混合ワクチンの普及を推進しています。

    

5. 製造・流通面での変化。

   ワクチンメーカーにとっては、複数のワクチンを別々に製造・流通させるよりも、混合ワクチンとして一括製造・流通させることでコスト効率が向上する可能性があります。

    

医療従事者としては、こうした変化に柔軟に対応しながら、適切な情報提供と接種管理を行うことが重要です。また、新しいワクチンの導入に伴う副反応の監視や報告にも積極的に協力し、ワクチンの安全性と有効性の評価に貢献することが求められます。

 

ワクチン接種は、個人の健康を守るだけでなく、社会全体の疾病負担を軽減する重要な公衆衛生対策です。5種混合ワクチンの導入により、より効率的かつ効果的な予防接種プログラムの実現が期待されます。