QALYs meaningとは何か医療従事者が知る指標

QALYs meaningを医療従事者として正しく理解する

QALYsを「生存年数を増やす指標」だと思っているなら、治療選択で患者に不利益を与えているかもしれません。

QALYs meaningの基本定義と計算方法：Quality-Adjusted Life Yearとは

QALYsとは「Quality-Adjusted Life Year」の略で、日本語では「質調整生存年」と訳されます。医療経済学における費用対効果分析の中核を担う指標です。

単に「何年生きたか」を測るのではなく、「どれだけの質で何年生きたか」を1つの数値に統合する点が最大の特徴です。つまり、量と質を同時に評価するということです。

計算式はシンプルで、以下のように表されます。

要素	内容	具体例
効用値（Utility）	健康状態を0〜1で表したスコア	完全健康＝1.0、死亡＝0
生存年数	その健康状態が続く年数	例：2年間
QALY	効用値 × 生存年数	0.8 × 2年 ＝ 1.6 QALYs

例えば、ある患者が効用値0.8（軽度の慢性疼痛がある状態）で2年間生存した場合、獲得QALYは1.6となります。完全な健康状態で2年生存した場合のQALY（2.0）と比較すると、0.4 QALYsの損失があることが一目でわかります。

この「0.4 QALYsの損失」という概念が重要です。治療によってその損失を補えるかどうか、そのために必要なコストがどの程度かを比較することで、複数の治療選択肢の優劣を客観的に議論できるようになります。

効用値の測定には主にEQ-5D（EuroQol 5-Dimension）という標準化された患者報告アウトカム尺度が用いられます。EQ-5Dは「移動の程度」「身の回りの管理」「ふだんの活動」「痛み/不快感」「不安/ふさぎ込み」の5領域を評価し、各国の一般人口価値観を用いた社会的スコアに変換します。日本でも、日本語版EQ-5Dの社会的スコアが算出されており、国内の薬剤経済評価に活用されています。

これが基本です。次のセクションでは、このQALYsがどのような政策的文脈で使われるかを掘り下げます。

厚生労働省：費用対効果評価の概要（QALYsを含む医薬品・医療機器の経済評価制度）

QALYsの費用対効果分析（ICER）への応用：医療政策での使われ方

QALYsが実際の医療政策に与える影響を理解するには、ICER（Incremental Cost-Effectiveness Ratio：増分費用対効果比）という概念が欠かせません。

ICERとは、新しい治療が既存の治療と比較して「1 QALY追加するためにいくらのコストがかかるか」を示す指標です。計算式は以下の通りです。

指標	計算式
ICER	（新治療のコスト − 既存治療のコスト）÷（新治療のQALY − 既存治療のQALY）

例えば、ある新薬が既存薬より年間300万円高く、0.3 QALY多く獲得できる場合、ICERは1,000万円/QALYとなります。これが費用対効果の閾値（threshold）と比較されます。

閾値は国によって異なります。英国のNICE（National Institute for Health and Care Excellence）は1 QALYあたり£20,000〜£30,000（約400万〜600万円）を閾値として設定しており、この範囲を超えると原則として保険適用されません。稀少疾患には例外的に£100,000（約2,000万円）まで許容されることもあります。

日本では2019年から医薬品・医療機器の費用対効果評価制度が本格的に導入されました。日本の閾値は500万〜600万円/QALYが目安とされています。この閾値を大幅に超えた薬剤は薬価が引き下げられる仕組みです。

これは使えそうです。医療従事者として薬剤選択に関わる場合、ICERと閾値の関係を知っておくことで、なぜ特定の薬剤が採用・非採用になるかという判断根拠を正確に把握できます。

また、費用対効果評価の結果は院内の採用薬リスト（フォーミュラリー）策定にも影響します。薬剤師・医師・医療経済担当者が連携する際の共通言語として、QALYsとICERの理解は不可欠です。

厚生労働省：医薬品の費用対効果評価の分析ガイドライン（ICER・QALY算出の基準を定めた公式文書）

QALYs meaningの限界と倫理的問題：高齢者・障害者への影響

QALYsには構造的な問題があります。正直に言えば、QALYsは「弱者に不利な指標」という側面を持っています。

最も指摘される問題は、高齢者や障害者が構造的に低いQALYを獲得しにくいという点です。例えば、85歳の患者に対する治療は余命が短いため、獲得できるQALY数が若年患者と比べて少なくなります。効用値が同じ0.9であっても、余命1年では0.9 QALY、余命10年では9 QALYsという差が生まれます。

これは厳しいところですね。純粋にQALYsだけで政策判断を行うと、高齢者や稀少疾患患者への投資が「費用対効果が悪い」として切り捨てられるリスクがあります。

障害者の問題も深刻です。車椅子使用者やALS患者など、慢性的な障害を持つ患者は、健常者の価値観で測定されたスコアリングシステムでは低い効用値を付けられる傾向があります。しかし、当事者が自身の生活の質を「障害がない状態と大差ない」と評価することは珍しくありません。この乖離を「障害のパラドックス（disability paradox）」と呼びます。

さらに、稀少疾患（希少疾病）への適用も問題です。患者数が少ない疾患では大規模臨床試験データが不足しており、QALYの推計自体に大きな不確実性が伴います。英国NICEが稀少疾患に高い閾値を設定しているのは、こうした問題への実践的な対応策です。

倫理的な観点からは、QALYsが「生命の価値を数値化する」という行為そのものへの批判もあります。これは医療倫理の「人間の尊厳」原則と緊張関係に立つものです。

QALYsは万能ではない、という認識が原則です。医療従事者として意思決定の根拠にする際は、QALYsが示す数値の背景にある前提と限界を常に念頭に置く必要があります。

医薬品医療機器総合機構（PMDA）：費用対効果評価に関するガイドライン（稀少疾患への対応含む）

QALYsの測定に使うEQ-5DとSF-6Dの違い：医療現場での選び方

QALYs算出のための効用値測定ツールとして、現場でよく使われるのがEQ-5DとSF-6Dです。この2つは似て非なる特徴を持ちます。

EQ-5Dは前述の通り5領域から構成され、回答は3段階（EQ-5D-3L）または5段階（EQ-5D-5L）で行います。回答時間は約2〜3分と短く、患者負担が少ない点が最大の強みです。世界で最も広く使われており、日本語版のスコアリングシステムも整備されています。厚生労働省の費用対効果評価ガイドラインでも、EQ-5D-5Lが第一選択として推奨されています。

SF-6DはSF-36（健康関連QOL尺度）から派生した指標で、「身体機能」「役割限定」「社会機能」「体の痛み」「精神的健康」「活力」の6領域を測定します。領域数が多い分、感度が高く微妙な健康状態の変化を捉えやすいとされています。一方で回答項目が多く、重篤患者や高齢患者には負担になることがあります。

比較項目	EQ-5D-5L	SF-6D
領域数	5領域	6領域
回答時間	約2〜3分	約10〜15分
感度	中程度	高い
日本語版	あり・推奨	あり
政策使用	厚労省推奨	研究用途が多い

どちらを使うかは、研究目的と患者背景によって決まります。政策提言や薬剤経済評価を目的とする場合はEQ-5D-5Lが基本です。慢性疾患患者のQOL変化を精密に追跡したい研究ではSF-6Dが適することもあります。

EQ-5D-5Lが条件です。特に根拠なくSF-6Dを選ぶと、後から分析結果の比較可能性に問題が生じる場合があります。研究プロトコルを作成する際は、測定ツールの選定根拠を明示することが重要です。

EuroQol Group：EQ-5D-5L公式サイト（日本語版を含む各国版の情報と使用条件）

QALYsを医療従事者が実務で活かす独自視点：院内フォーミュラリーと患者説明への応用

QALYsは「研究者や政策立案者のための指標」と思われがちです。しかし実際には、病院薬剤師・医師・看護師が日常業務の中でQALYsの概念を活用する場面は増えています。

まず院内フォーミュラリー（採用薬一覧）の策定・見直しに関わる薬剤師・医師にとって、QALYsとICERは採用根拠の言語化に直結します。「なぜこの薬を採用するのか」「なぜ費用が高くても採用を継続するのか」を経営層や審査委員会に説明する際、ICERと閾値の比較は客観的な根拠として機能します。

次に、患者への治療選択の説明場面です。直接「QALYs」という言葉を使う必要はありません。しかし、「この治療はあなたの生活の質をどの程度改善し、どのくらいの期間その効果が持続するか」という視点は、インフォームドコンセントの質を高めます。

意外ですね。QALYsの考え方を患者に適用することで、患者自身が「延命より生活の質」を優先する選択を明確にしやすくなる場合があります。これはアドバンス・ケア・プランニング（ACP）の文脈でも重要な視点です。

さらに、臨床研究に参加・協力する立場の医療従事者であれば、プロトコルにQALY測定が含まれているかどうかを確認することも重要です。QALYを後付けで追加しようとすると、ベースライン測定が欠落しており分析不能になるケースがあります。研究立案段階からEQ-5Dなどの測定を組み込む必要があります。

これが原則です。QALYsを単なる経済指標として遠ざけるのではなく、「患者の生活の質を守るための思考フレームワーク」として日常的に活用することが、質の高い医療実践につながります。

日本では2024年度の診療報酬改定においても、費用対効果評価に基づく薬価調整の範囲が拡大されました。医療機関の経営と患者への医療提供の両面で、QALYsの概念を理解している医療従事者の価値はこれからさらに高まると考えられます。

日本医療技術評価学会（JJHTA）：QALYs・HTAに関する日本語の学術論文・研究レポートの一覧